バドミントン協会、トップ選手から得る賞金の１０％は「正当な使い方をしている」　ジュニアの指導や強化資金などに活用と説明

　日本バドミントン協会の銭谷欽治専務理事は３０日、都内で行われた理事会後に取材に応じ、日本代表選手が海外ツアーで獲得した賞金の１０％を協会に納めるルールについて「公益財団法人として監査も受けていて、正当な使い方をしている。一部はジュニアの指導の強化資金にもあてがっている」と述べた。

　活躍著しいトップ選手の賞金は、男子シングルスのエース・桃田賢斗（ＮＴＴ東日本）が、年間で５０００万円を超える額を獲得。全選手の１０％分を合計すると、数千万円規模になるとみられる。日本協会が公式ホームページ上で公表している２０１８年度の財務諸表によれば、国際大会派遣費と次世代ターゲット育成費に、それぞれ約４８００万円を支出。競技力向上費には、約７億５７００万円を支出したとしている。

　“１０％ルール”を巡っては、女子シングルスの奥原希望（太陽ホールディングス）が、今月中旬に自身のツイッターで「そろそろその使い道を選手は知る権利があるのでは？　また上限を決めてもいいのではないでしょうか？」と提起していた。銭谷専務理事は「具体的な数字を言って丁寧に説明しようと思っていた。（６月に再開予定の）合宿などでも、（選手へ）丁寧な説明をしていこうと思う」とした。 報知新聞社