引用元：VICTORY
世界各地で猛威を振るっている新型コロナウイルスは、今夏開催予定の東京オリンピックにも大きな影響を及ぼしている。中止や延期が懸念されるなか、国際オリンピック委員会（IOC）はどのような決断を下すのだろうか――（文＝川原宏樹）
新型コロナウイルス感染拡大における東京五輪の開催可否新型コロナウイルスの感染は、今や世界中に広がり猛威となっている。現段階では決定的な治療薬はなく、感染すれば自発的な治癒を促すしかない状況だ。一刻も早く治療法を見つけなければならないが、そのためにはどうしても時間が必要で、それまでの間は感染の拡大を抑えるのが人類にとって有効な手段となっている。そのため濃厚接触の恐れがあり感染のリスクが高いイベントや集会の自粛要請があり、スポーツイベントも例外ではなく、プロ野球やJリーグなどをはじめとしたさまざまな試合が延期や中止を発表している。
新型コロナウイルスに関しては未知の部分が多く、インフルエンザなどのように気温や湿度が影響して弱まるとも言い難い状況で、収束への目処もはっきりとした見通しを立てらない。そういった状況のなかで、7月24日に開幕する予定の東京オリンピックの開催も危ぶまれている。
2月25日に、国際オリンピック委員会（IOC）のディック・パウンド委員が「必要ならば2カ月前に何とかできる」とAP通信の取材に返答。IOCで東京オリンピックの中止や延期が検討されていることがわかった。そして、3月3日には橋本聖子五輪相が「計画通り大会が開催されるよう全力を尽くす」と話しながらも、契約上「20年中であれば延期できると取れる」とコメント。現状では年内の延期プランも検討せざるを得ない状況であることを発表した。その翌日、IOCのトーマス・バッハ会長は記者会見の席で「大会の成功に向けて全力を尽くす」と繰り返し、中止や延期の検討については明言を避けている。
また、ロンドン市長候補が代替開催を名乗り出たことで中止や延期以外の選択肢も考えられた。だが、全大陸での感染者が確認された今となっては、代替都市での開催案は現実的とは言えなくなってしまった。
そして、巨額な放映権料の観点からスケジュールの変更は難しいとの見解もあり、無観客での開催案も取り沙汰されている。しかし、放映権料以外にもパートナーシップを締結している企業は多数ある。しかもその企業数は過去最多を記録しているという。そういったパートナーシップを締結するスポンサー企業のすべてが無観客での開催を納得すると考えにくく、妙案とは思えない。
現段階で考え得る選択肢は、予定通り開催、延期開催、無観客開催、中止の4つに絞られることになった。どの決断が下されることになるとしても、まだ時間は必要。ディック・パウンド委員がコメントしたように5月下旬までは、どうなるのかはっきりしない可能性が高い。
